QGIS を活用した情報資産管理の取組み

GISは地理情報システムと呼ばれており、GISソフトウェアは、様々な地理情報を総合的に管理・加工し、視覚的に表示し高度な分析や迅速な判断を可能にしてくれる便利なツールである。

事業所等においては、事業完了直前に施設管理等の業務量が急増し、限られた人員・予算の中で引継資料のとりまとめ業務が集中する傾向にある。

その対応策として、着手時から完了時の土地改良区等への引継ぎを見据え、情報資産を地図情報と紐づけて可視化する「情報資産管理システム」を構築することが考えられる。

上記システムを用いることで毎年度資料を整理し、完了間近に引き継ぎ等を効率的に実施することを支援することが可能になると考えている（図2参照）。

QGISは、ソースコードが公開されており、無償でダウンロードでき、自由に利用、改変、再配布することができる。主要なGISソフトウェアとのデータ互換性があることなどから、有償ソフトウェアと比較すると、高度な機能は必ずしも備えてはいないが、事業関連の資料やデータを整理する用途であれば、十分に利用可能であると考えており採用した。

大和平野地区では、QGIS上で稼働するファイル管理ステムを導入した。具体的には、施設管理の効率化や情報資産の有効活用のため、国営事業に関する各種情報を地図上に可視化して管理することが可能となる次の3つの機能（QGISのプラグイン）を有している（システムの画面遷移図とシステム機能要件は、図4参照）。
①施設情報の管理機能
②工事・業務情報（電子納品物）の管理機能
③地区情報の管理機能

さらに、施設の不具合等の報告や補修工事の資料をGIS上の施設等に関連付けて登録し、その資料の閲覧・検索や履歴情報の一覧出力ができる機能を追加した。

本システムでは、機密性の高い情報を含む大量のデータを管理することに適したスタンドアローン方式を採用した（図3参照）。

土地改良調査管理事務所等では、外付けHDDにシステム及びデータを格納し、利用端末のパソコンで利用（閉鎖環境での利用）することを想定している。

土地改良区では、施設管理に使用する頻度が高い図面等はネットワークに接続したハードディスク（NAS）にデータを格納しているため、施設管理担当職員はQGISをインストールしたパソコンからLANケーブルを介してデータ閲覧が可能（一部のデータは所内ネットワークで利用）である。

なお、外付けHDDのシステム及びデータをコピーすることで、容易に関係機関とデータの同期・情報共有をすることが可能である。

GIS 上では、基本となる地図に施設等のレイヤーを重ね合わせて表示することで視覚的に操作しやすい地図画面を構成することが可能である。背景地図と農業水利施設のGISデータは以下のとおり作成した。

施設の位置や周辺環境を可視化する背景地図には、道路整備、開発等による地形変化に適宜対応するため、国土地理院が無償で提供する電子地形図（タイル）、空中写真を用いた。

事業で作成した1/2500水路路線図（CADデータ形式）をGIS（shapeファイル形式）に変換して作成した。本システムにおいては、施設 のGISデータに電子ファイルを関連付けて登録することで、見たい資料を素早く確認することができる。

大和平野地区では、事業完了時に膨大な資料（ファイル数約200万個、データサイズ約2.0TB）をシステムに登録した。資料の登録は簡単な操作で可能なため、事業完了時の施設管理者等への資料の引継ぎを見据えてデータを格納するフォルダ構成を検討することで、日々の業務を通じた情報整理が可能となった。

本システム導入後、施設の維持管理業務等の実施にあたり、以下の導入効果が表れ、期待されている。

本システムは、情報資産の機密性などの観点から、スタンドアローン方式を採用している。

他方、普段、グーグル・マップなどのWebGIS ユーザーから、手元のスマート・フォンやタブレット端末で、施設の位置情報を確認し現場に向かい、現場で施設の施設情報を確認したいとの意見もある。

そのため、福本（2019）の「Googleマップを用いて構築した水利GIS」の取組を参考に、スタンドアローン型とモバイルGISを組合せた情報登録・共有・公開をしていくことが必要であると考えている。

本システムは、施設情報や電子納品物をGIS上の地図情報と紐づけて保管・管理しているが、既存の「電子納品物保管管理システム」や「農業水利ストック情報データベース（ストックDB）」などへも、システム毎に登録する必要があるため、事業所等職員の作業が複雑かつ煩雑となっている。

そのため、システム毎の登録作業が一元化されるインターフェースの開発、将来的には、情報資産（データ）を一元化していくことが必要であると考えている。

近年では、西日本豪雨災害で多くの農業土木職員が現地応援に駆け付けた記憶が新しいが、近年の目覚ましいICTの進展から、現場で必要な情報資産を容易に閲覧することが必要であると考えている。例えば、現場に「QRコード」などの「二次元コード」などを設置し、情報資産に容易にアクセスすることができないか。災害時に、現場での判断材料として、施工図面に加え、地質条件や設計思想、施工方法などを確認できないか。そのためにも、上記（1）及び（2）の開発は極めて重要である。